問い合わせに関しまして

MTOグループの問い合わせシステムに関しましてご説明させていただきます。

MTOグループでは、業務の円滑化を図るため、ご相談は全て「事前予約」とさせていただいています。(基本的な質問、簡易的な質問に関してはお電話でも大歓迎です!)

お電話での応対も行っていますが、弊社の判断で「問い合わせフォーム」へのご入力ご案内をさせていただきますことをあらかじめご理解ください。

税務、労務、セカンドオピニオン等に関する無料相談の手順

  1. こちらから登録フォームへのご入力(問い合わせ内容、現状を出来るだけ詳細に書いていただけますと、より具体的なアドバイスができます)
  2. 日程について、48時間以内に、弊社から折り返しメールで返信をさせていただきます。(内容や質問内容に応じて、順番等は変化しますのでご了承ください。)
  3. お客様のご都合の良い希望日時を、問い合わせフォームでお知らせください。(第3希望までご記入お願いします)
  4. 日時が決まりましたら、担当者よりご連絡をさせていただきます。(*時間は15分を厳守しています。5分前に係より案内をします。時間がオーバーする際は、再度予約をお取りください。)

電話お問い合わせは、原則として「1社2回を限度」とさせて頂いています。(つまり、最大で30分のご相談となります。)

ほとんどの税理士事務所様が「無料でお気軽にご相談ください」と、いきなり電話をかけても大丈夫なシステムを採用しているため、弊社のシステムが面倒だと思われる方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、

電話予約なしの突然の電話相談のデメリット

  • 現在の会社の経営状態、売上規模、取引先の数などによりアドバイスが変わる
  • お客様のデメリットとして、質問が頭の中でまとまっていないので、聞きたいことが聞けない、余計なことを話してしまい、時間だけが過ぎてしまう
  • 弊社のデメリットとして、電話でいきなり相談された場合、事前調査もできないため、概念的なアドバイスしか出来ず、お客様が的を得ることができないアドバイスになる可能性がある。突然の電話の場合、担当者がいないケースも考えられ、掛け直す場合でもお互いの時間的ロスが増える可能性がある。

など、実はデメリットの方が多くなるケースが考えられます。

MTOグループは、1人1人、1社1社の悩みに向き合います


「すぐにわからないところを解決したい!」と思われているお客様には申し訳ございませんが、上記の様な考えのもと、このようなシステムを取らせていただいています。大変手間をかけ、わずらわしい思いをさせていますが、どうぞご理解いただければと思います。

現在の悩みごと、何でもMTOグループにお聞かせ下さい

MTOグループの「3つ」の強み

  • 税務を中心に、社労業務や経営審査業務などをワンストップサービスでお客様に提供出来る(労使トラブル、助成金等に強い特定社会保険労務士も在籍)。必要に応じて、司法書士や弁護士の紹介も可能(ワンストップサービスとは、1つの場所で様々なサービスを提供出来る環境の事。)
  • 「MTO税理士法人」は「経営革新等認定支援機関」です。(銀行の融資などに関して有利になる可能性が高い。日本政策金融公庫‥国金、西日本シティ銀行、福岡銀行、田川信用金庫)
  • 資産税・法人税・所得税の専門税理士が4名在籍税法は、その種類ごとに法律があるため、複雑で難解です。4名の税理士が、それぞれの専門分野からアドバイスします。)

MTOグループは、約25年間、田川をはじめ、飯塚、北九州、直方地区、地元に根づいたトータルマネジメントを常に考え、お客様をサポートさせて頂いています。

1人1人、1社1社でそれぞれ抱えている問題点、解決策は変わって当然です。

無料のお問い合わせも手を抜かず、MTOグループは真剣にお客様に向き合います。

  • 法人成のタイミングがわからない・・・
  • 事前に見積もりを教えてもらうことはでききるのか?
  • 会計入力のサービスはあるのか?
  • 資金がないのでできるだけ安く抑えたいのですが…
  • アルバイトとのトラブルなども多いため、就業規則なども一緒に作って欲しいが、税理士顧問料契約を結んだ場合、割引などがあるのか?
  • 自分の会社がどの部分で経費を改善できるのか?等、具体的なアドバイスをしてもらえるのか?

等、出来るだけ詳細に現在の悩みを教えていただきたいと思います。

事前に、弊社のスタッフが様々なデータをもとに、お客様に最適なアドバイスをさせていただきたいと思います。

依頼に関する質問等はコチラのページも参考にしてください。

>>Q&A|税理士選び、顧問契約、法人成のタイミングなど様々な疑問
>>はじめての税理士選び|ポイントやMTOグループの取り組み